多摩センターの不妊治療 婦人科 こまちレディースクリニック|多摩市 人工授精(AIH)体外受精 不妊症|聖蹟桜ヶ丘 八王子市 稲城市 町田市 相模原市 府中市からも好アクセス

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東京都 多摩市 多摩センター 婦人科 不妊治療 こまちレディースクリニックの受付時間|【月曜日~木曜日】9:30~12:30、15:00~18:30、【土曜日】9:30~12:30、15:00~17:00、【休診日】金曜日・日曜日・祝日

治療費・助成制度

各不妊治療の費用をご案内いたします。

また、不妊検査、一般不妊治療における助成制度もご利用いただけます。
加えて、当クリニックは特定不妊治療費助成事業の指定医療機関ですので、不妊治療にともなう各種助成制度もご利用になれます。

各種助成制度につきましてはこちらをご覧ください

体外受精(顕微授精)・胚移植 料金表

卵の質は年齢とともに低下し、体外受精を行なってもすぐに妊娠できるとは限りません。
良い卵に出会えるまで、回数が必要になることも多いのが現状です。

当院では、採卵できる数や受精率の個人差も考慮した「到達加算型 料金プラン」を設定し、体外受精に複数回挑戦しやすい料金設定にしてあります。
※採卵前までの排卵誘発・診察費は別途必要です。平均6~8万円(個人差あり)

採卵~胚移植の手順(ながれ)

採卵⇒受精+培養⇒(胚凍結⇒次周期以降に胚融解)⇒胚移植

内容 到達加算型 補足説明
採卵 4.4万円(4万円+税)
+1.1万(1万円+税)~6.6万円(6万円+税)
(6個目まで加算あり)
(7個目以降は加算なし)
採卵基本料金4.4万円(4万円+税)+採卵1個につき1.1万円(1万円+税)加算
(6個目まで加算あり)
精子調整 1.1万円(1万円+税)
初期培養基本料金
(2~3日目まで)
※ふりかけ方式媒精含む
4.4万円(4万円+税)
+1.1万(1万円+税)~6.6万円(6万円+税)
(6個目まで加算あり)
(7個目以降は加算なし)
初期培養基本料金4.4万円(4万円+税)+ 培養受精加算(受精1個につき1.1万(1万円+税)加算)(6個目まで加算あり)
胚移植
※全例、超音波ガイド下で移植
6.6万円(6万円+税)
体外受精-胚移植
最小必須項目小計
最小必須項目小計18.7万円(17万円+税)~29.7万円(27万円+税) (胚移植1回含む) (胚凍結・融解含まず) 上記、採卵-精子精製・初期培養-胚移植の合計になります。

※【土曜/祝日/休日】採卵や胚移植が、
土曜日の場合は各2,500円加算、
祝日/休日の場合は各5,000円加算になります。

オプション一覧表

オプションは必要や希望に応じて実施、追加

内容 (到達加算型) 補足説明
胚盤胞培養
(初期培養基本料金に加算)
3.3万円(3万円+税)
顕微授精(ICSI)
(初期培養基本料金に加算)
※全例、紡錘体可視化レンズ併用
顕微授精基本料金4.4万円(4万円+税)+ 受精個数1個につき1.1万円(1万円+税)加算
(4個目まで加算)
(5個目以降は加算なし)
「初期培養の培養受精個数加算」とは別に「顕微授精による受精個数加算」も会計に計上されます。
rescue顕微授精のための検卵(希望者のみ) 2.2万円(2万円+税)
(検卵してrescue顕微授精を実際に行わないことになった場合も料金はかかります)
ふりかけ媒精後のrescue希望者のみ対象であり、最初から顕微授精をする場合は、不要です。
凍結胚融解(凍結胚のみ対象) 1.65万円(1.5万円+税) 融解1個につき1.65万円(1.5万円+税)
人工孵化補助(AHA、LAH)
※全例、Saturn 5 Active使用
3.3万円(3万円+税)
胚凍結・保存
(1年以内保存料金含む)
3.3万円(3万円+税)/個
(最大13.2万円(12万円+税))
(同一採卵周期凍結数5個目以降は加算なし)
凍結胚1個につき3.3万円(3万円+税) (内訳;凍結料1万円/個+1年以内凍結保存料1.65万円(1.5万円+税)/個+凍結胚確保到達加算0.55万(0.5万円+税)/個)(同一採卵周期凍結数5個目以降は加算なし)
胚凍結更新
(1年ごと)
1.65万円(1.5万円+税)×個数 凍結胚1個につき1.65万円(1.5万円+税)
※更新後1年間の凍結胚保存
精子凍結
(1年以内保存料金含む)
1.65万円(1.5万円+税) 精子凍結更新料;1.1万円(1万円+税)(採精1回分1年ごと)
精子融解(凍結精子のみ対象) 1.1万円(1万円+税)
※笑気ガス麻酔
(採卵時)
1.1万円(1万円+税)  
※局所麻酔
(採卵時)
8.8千円(8千円+税)  

助成制度

体外受精、顕微授精は保険の適応外となっていますが、当クリニックは特定不妊治療費助成事業の指定医療機関ですので、自治体による各種助成制度をご利用になれます。

特定不妊治療費助成事業の利用方法

助成制度を利用するには、お住まいの自治体への申請が必要となります。
申請の際には、不妊治療助成申請書や不妊治療実施証明書、住民票や戸籍謄本などが必要となります。各自治体の助成内容や申請方法などの詳細につきましては、下記の自治体別のホームページをご覧ください。

また、都や県だけでなく、各市区町村から別途助成金が支給される制度もありますので、あわせてご確認ください。

ご案内の自治体ごとの助成制度は、変更になる可能性がございます。申請の前に各ホームページをご確認ください。

東京都にお住まいの方

東京都にお住まいの方は、下記東京都のホームページをご覧ください。
(なお。八王子市にお住まいの方は、市に申請を行い、市から助成を受けることになりますので、詳細は八王子市のホームページをご覧ください。)

市区ごとに追加で行っている助成制度もございますので、ご確認ください。

神奈川県にお住まいの方

横浜市、川崎市、相模原市、横須賀市にお住まいの方は、各市に申請を行い、各市から助成を受けることになります。
詳細は各市のホームページをご覧ください。その他の地域にお住まいの方は、神奈川県のホームページをご覧ください。

市町村ごとに追加で行っている助成制度もございますので、ご確認ください。

埼玉県にお住まいの方

さいたま市、川越市、越谷市にお住まいの方は、各市に申請を行い、各市から助成を受けることになります。
詳細は各市のホームページをご覧ください。その他の地域にお住まいの方は、埼玉県のホームページをご覧ください。

市町ごとに追加で行っている助成制度もございますので、ご確認ください。

助成の対象になる方は、ぜひ助成制度をご活用ください。

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